首都圏の賃貸住宅におけるペット飼育ニーズとは?
パナソニック ホームズ株式会社「くらし研究室」は2月20日、「賃貸住宅におけるペット飼育に関する意識調査」の結果を発表した。
2024年12月、首都圏の賃貸住宅に住む犬・猫の飼育者や飼育希望者を対象に実施したもの。
調査結果から、ペット飼育者は単なる「ペット可」物件ではなく、家族同然のペットと安心・快適に暮らせる設備やサービスを備えた「ペット共生型賃貸住宅」を求めていることがわかった。
ペットを飼えない主な理由は「飼育禁止」
ペットを飼いたいが現在飼っていないと回答した人に、理由を尋ねたところ、62.8%が「ペット飼育禁止の賃貸住宅であるため」と回答した。ペット共生型賃貸住宅の供給が依然として不十分であることがうかがえる。
ペットとの暮らしに求められる設備とサービスとは?
調査では、40.0%以上が、ペットを残して外出することについて「心苦しい」「健康・安全面で不安がある」と回答している。
これに関連して、ペットとの暮らしに求められるものとして「外出時の不安を減らすサービス」や「ペットに適したインテリア(床、壁など)やニオイ対策」が挙げられた。
また、飼育者の95.0%が「ペットを飼えていること」に満足している一方で、43.3%が「飼う環境」に不満を抱えていることも判明した。
不満の具体的な理由としては、「ペットに配慮したインテリア(床、壁など)になっていない」(42.0%)が最も多く、次いで「ペットのニオイが残る」(38.4%)が挙げられている。
今回の調査結果に対して、公益社団法人 日本動物病院協会の理事で獣医師の吉田 尚子氏は、
「ペット共生型賃貸」と「ペット可賃貸」は、いずれもペットと共に生活できる物件ですが、その内容には大きな違いがあり、特に、設備・仕様、サービス、住人同士のコミュニケーション、規約の観点で「ペット共生型賃貸」には多くの利点があります
(プレスリリースより)
と述べ、
ペットを飼いたいと考える人々のニーズに応えるためには、物件オーナーや管理者がペット共生型の住環境を提供することが重要
(プレスリリースより)
とアドバイスしている。
(画像はプレスリリースより)

パナソニック ホームズ株式会社のプレスリリース
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